Ｗ杯ロシア大会（６月１４日開幕）直前にサッカー日本代表監督を解任されたバヒド・ハリルホジッチ氏（６５）が、日本サッカー協会を相手取り名誉回復を求めて、５月中に東京地裁に提訴する構えだが、勝ち目は乏しい。

　日本協会・田嶋幸三会長（６０）は１１日、毎回Ｗ杯直前に行う熊野本宮大社（和歌山・田辺市）での必勝祈願で、「（ハリル氏の提訴に）関係なく進んでいきます」と話した。

　ハリル氏は「一部選手とのコミュニケーション不足」を理由に解任されたことを不服とし、日本人の弁護士と契約。しかし日本協会では、「代表監督の契約解除は会長の専権事項」（幹部）であり、田嶋会長がフランスまで出向いてハリル氏に直接契約解除を伝えており瑕疵（かし）はないと自信満々。もともと、任期中の解任に伴う違約金の準備はしている。

　それどころか、ハリル氏は在任中、年俸２億５０００万円（推定）が不満で、日本協会幹部に対し何度も「私は中国のクラブから年俸８億円でオファーが来ている」などとほのめかし、昇給を要求していた。

　「私を（日本国内企業の）ＣＭに起用してほしい」とアピールしていたが、個人での出演オファーは皆無。担当記者には「いいオファーが来ている。私はＷ杯が終わったら日本を去ることになる」と口にし、言動は目に余るものがあった。

　田嶋会長は「今後も誠意をもって向き合っていきたい」と話す一方、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）にハリル氏の提訴の動きを説明。ＦＩＦＡ側から「日本協会には何ら問題はない」とお墨付きをもらっている。

　ハリル氏はすでに弁護士を通じ日本協会へ質問状をメールで送信しており、その返答に納得しなければ提訴に踏み切る流れだが、Ｗ杯直前に不毛な争いは避けてもらいたいものだ。

夕刊フジ 5/14(月) 16:56配信
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