かつてはイメージのよくなかった観戦チケットの転売が、日本のスポーツ界で脚光を集めている。

　サッカーＪ１のセレッソ大阪は、世界的なチケット仲介取引サービス会社「ＳｔｕｂＨｕｂ（スタブハブ）」（米国）と提携。

今季から、年間席のパスポート「ＳＡＫＵＲＡ　ＰＡＳＳＰＯＲＴ」所有者がスタブハブを通じてチケットを再販売する「公式リセール」の制度を導入した。チケット購入の利便性を増し、スタジアムの空席もなくす新たな試みとして注目される。（吉原知也）

　セレッソ大阪の公式リセールは、年間パスの所有者が、観戦に行けないホーム試合のチケットをスタブハブのサイトを通じて出品する仕組み。当日券の定価を上限に、所有者が自由に価格設定できる。

サイトを通じて席を購入

　世界中の人たちが購入対象で、希望者はサイトを通じてその席を購入。スタブハブから引換券を受け取り、試合会場で実際のチケットと交換する。チケット購入の方法が増えて便利になるとともに、セレッソ大阪側も集客増が見込まれ、メリットがある。なかなか試合観戦できない年間パスの所有者も自身の座席を有効活用でき朗報だ。

　セレッソ大阪によると、年間パスによる来場率は約７５～８０％。１人でも来場者が増えることでグッズや飲食などの売り上げ増も期待できる。実際、毎試合約２０～３０件の取引が成立しているという。

　チケットの再販売市場で世界最大手のスタブハブは、ニューヨーク・ヤンキースなど米大リーグのほぼすべてのチームとも提携し、公式リセールを提供。売り手と買い手の双方から手数料を取る業態で、基本的には試合別の座席と、年間席の２つを取り扱っている。こうした主催者が公認する再販売の仲介システムは、欧米で既に普及している。

仮想現実技術も採用

　スタブハブは昨年、仮想現実（ＶＲ）技術を駆使し、３６０度の景色を見渡せる座席マップを米国で導入。セレッソ大阪も同様の技術の採用を検討している。同社アジアパシフィック地域マネジャーのハビエル・コルバチョ氏は「単にチケットを売るだけでなく、体験も提供できるようにする。世界のファンが日本に来て日本のファンが世界に出て行ける形で、グローバルな人の流れを作っていきたい」と話している。

■「ＳｔｕｂＨｕｂ」　２０００年に創業。現在は米ネット競売大手イーベイのグループ企業で、世界４８カ国で展開する。提携先は米大リーグや、米プロバスケットボールＮＢＡなど世界１３０以上の団体。日本のスポーツ団体ではサッカーＪ１のＣ大阪、ＦＣ東京のほか、プロ野球の西武、日本ハムなどと提携している。今月１７日にヤンマースタジアム長居（大阪市）で、Ｃ大阪とスペイン１部リーグのセビリアが対戦する国際試合「ＳｔｕｂＨｕｂ　ワールドマッチ２０１７」が開催される。

2017年7月3日 7時32分 産経新聞
http://news.livedoor.com/lite/article_detail/13283226/