韓国会長、2030年W杯の“4か国共催”への意思変わらず「日中韓北朝鮮が協力すれば誘致は可能」 
  
大韓サッカー協会のチョン・モンギュ会長は、2030年W杯を日本、中国、韓国、北朝鮮の4か国共催で立候補すれば大会誘致の可能性は高いと考えている。同協会公式サイトが伝えている。 
  
W杯は2026年大会から、本戦出場国がこれまでの32か国から48か国で初めて開催されることが決まっており、開催地の決定は2020年を予定している。
出場国が増え、「4万人以上収容できるスタジアムが12か所必要」、「開幕戦と決勝戦は8万人以上収容できるスタジアムで行う」など施設面の条件が厳しいため、国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長も「共催」を望んでいる。 
  
FIFA評議会委員に当選した同会長は14日、高陽総合運動場で行われたU-20韓国代表対U-20セネガル代表戦に姿を現し、3月にも語っていた『4か国共催』の意思を改めて示した。
「2026年は難しいが、2030年は韓国、中国、日本だけでなく北朝鮮とも共同開催できれば北東アジアの平和に貢献できると思う。それぞれの国が話し合い、協力すれば開催の可能性は高いとみている」と語った。 
  
4か国共催のためには、現在日本を含めた近隣諸国と緊張状態にある北朝鮮との対話が必要だ。「一度、日中韓が基本枠組みに合意しなければならない。北朝鮮も東アジアサッカー連盟の主要国であるため、2～3年以内に多くの協議が必要だ」と、4か国共催に向けて尽力するとしている。 
 

ゲキサカ 5/16(火) 
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