中国の爆買いが続いています。といっても、サッカーのことです。 
  
ひとつは、中国スーパーリーグ所属のクラブによる、海外ビッグネームの獲得です。ブラジル代表のオスカルを７５億円で、元アルゼンチン代表テベスを９４億円で獲得するなど、このオフに中国スーパーリーグが投じた移籍金総額は英プレミアリーグに匹敵する２７２億円とか。 
  
それにしても、プレミアは売上８００億円を超えるマンチェスター・ユナイテッドを筆頭に、所属クラブの平均売上が２５０億円という世界一裕福なサッカーリーグ。対して中国リーグは、所属クラブの平均売上が３０億円前後で、これはＪ１とほぼ同じ。それで何十億円ものスター選手を次々と獲得しているのですから、クラブ単体としては大赤字です。 
  
これができる背景には、習近平が大のサッカーファンで、中国をサッカー大国にしようという「中国サッカー改革発展総合プラン」を共産党政府が掲げているからだそうな。各クラブの親会社はアリババなど、兆単位を売り上げる大企業がずらり。一党独裁政権による国策への協力に、数十億円単位の赤字を計上することくらいなんともないというわけ。 
  
もうひとつは、欧州サッカークラブへの投資です。中国資本の欧州サッカークラブは、イングランド、イタリア、フランス、スペイン、オランダ、チェコの６カ国、計１６チームにわたります。昨年のインテル、先月のＡＣミランと買収規模も大きくなっている感があります。

こうした爆買いに対して、いつか来た道、という声があります。 
  
スーパーリーグによるビッグネーム獲得は、１９９０年代にＪリーグが、発足に伴う大ブームとバブルの余韻、円高があいまって、欧州や南米のビッグネームを次々と獲得したのと同じではないかと。同じころ、日本のプロ野球も、米大リーグのスター選手が次々と来日しました。 
  
また、中国資本による欧州ビッグクラブの買収は、バブル期の日本資本が、ロックフェラーセンターやペブルビーチや、シアトル・マリナーズを買収したのと同じではないかと。 
  
それはそれとして、ここで、ひとつ別の見方を提示したいのは、残念ながら中国の爆買い、日本が対象になっていないことです。その理由の一つとして、ＪリーグもＮＰＢ（日本野球機構）も、外資が資本の過半数を保有することを禁じていることがあります。 
  
また選手についても、ＪもＮＰＢも、厳しい外国人枠を設けて規制しています。１９９０年代には世界に伍していた日本のプロスポーツがいまや、世界から大きく引き離されてしまったのは、こうした保護主義を長い間取り続けてきたことが大きいでしょう。ＪもＮＰＢも、従来の枠組みとは異なる投資や発想を呼び込むために、外資規制、外国人規制を取り払う時期に来ていると思うのです。

http://www.zakzak.co.jp/sports/soccer/news/20170511/soc1705111530001-n2.htm